教育目的と3つのポリシー
教育目的と3つのポリシー

教育目的

経済学部は、建学の精神に則り、日本と世界の経済・企業に関する実践的・理論的な知識とスキルの涵養を通じて、創造性あふれる経済社会とビジネスモデルの構築に寄与できる人材を育成することを目的とする。

経済学部の3つのポリシー

経済学部は、日本経済が直面する国民的課題やビジネスの場で生起する問題の解決に取り組み、また、地域の経済社会の発展や観光ホスピタリティ産業および観光まちづくりの推進に寄与する人材の育成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に対して学位を授与する。

  1. 日本と世界の経済、地域経済、企業経営および観光にかかわる基礎的理論・知識を修得する。
  2. 基礎的理論・知識を応用して日本と世界の経済、地域経済、企業経営、観光が直面する諸問題に取り組む能力を修得する。
  3. 問題解決に取り組むために必要な行動力、主体性、教養、倫理観を修得する。

学位授与に要求される能力を修得するために、経済学部は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 1年次から3年次まで少人数教育の履修を通じて、プレゼンテーション能力、コミュニケーション力、問題解決能力を養う。
  2. 学部共通の入門科目と必修度の高い学科ごとの選択必修科目の履修を通じて、日本と世界の経済、地域経済、企業経営、観光に関する基礎的な理論・知識を修得する。
  3. 選択必修科目・選択科目の履修を通じて、日本と世界の経済、地域経済、企業経営、観光にかかわる問題解決能力を養う。

経済学部は、国際的視点から日本とアジアおよび世界の経済と企業に関する実践的・理論的な知識とスキルを学修することにより、今日の経済・企業が直面する複雑な諸問題の解決に貢献できる人材の育成を目指しています。高等学校等における学習と生活の中で、理解力・思考力など基礎学力と経済や社会に対する幅広い関心を培うと同時に、さまざまな課題に意欲と責任感をもって取り組む積極性を育み、他者とのコミュニケーション力を養うことが期待されます。

高等学校等における上記のような学修を通じて、次のような能力・資質を備えた入学者を求めています。

  1. 理解力・思考力、コミュニケーション力等の基礎学力を備え、入学後、日本とアジアおよび世界の経済・企業に関して意欲的に学習することができる。
  2. 経済や社会に対して幅広い関心を持ち、入学後、日本とアジアおよび世界の経済・企業に関する勉学に意欲的に取り組むことができる。

経済学科の3つのポリシー

経済学科は、経済学部の目的に則り、経済のグローバル化のもとで、国際的視野から現実の日本経済を分析し、様々な国民的課題に取り組むことのできる人材を育成することを目的とする。

経済学科は、経済のグローバル化のもとで、国際的視野から現実の日本経済を分析し、様々な国民的課題に取り組むことのできる人材の育成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に対して学位を授与する。

  1. 経済学の基礎的理論を理解し、説明することができる。
  2. 経済学の理論的知識に基づいて経済の現実を理解し、説明することができる。
  3. 経済学の知識とスキルを活用して現実の経済が直面する具体的な課題に取り組む姿勢と能力を有する。

学位授与に要求される能力を修得するために、経済学科は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 「ライフデザイン演習」(1年次)、「基礎演習」(2年次)、「演習」(3年次)を必修科目とし、少人数教育を通じてプレゼンテーション能力、コミュニケーション力、問題解決能力を養う。

  2. 必修度の高い選択必修の「経済学部入門科目」と「基礎科目」および選択科目の「経済理論・経済史」、「政策・財政・金融」の履修によって、基礎的経済理論を修得する。

  3. 選択科目の「日本経済」、「国際経済・地域経済」の履修によって、日本および世界各地域の経済の現実を分析し、具体的な課題に取り組む能力を養う。

  4. 選択科目の「経営」、「観光経営」、「情報系」等の隣接分野の学習によって、現実の経済が直面する複雑な課題に取り組む能力と態度を養う。

国際経済学科の3つのポリシー

国際経済学科は、経済学部の目的に則り、日本経済の動向を強く規定するグローバル化のもとでのアジアおよび世界の経済の実態を把握・分析し、今日の日本およびアジアや世界の経済社会が直面する様々な課題に取り組むことのできる人材を育成することを目的とする 。

国際経済学科は、経済のグローバル化とアジアおよび世界の経済社会の実態を把握・分析し、今日の経済社会が直面する課題に取り組むことのできる人材の育成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に学位を授与する。

  1. 経済学および隣接分野の基礎的理論を理解し、説明することができる。
  2. グローバル化とアジアおよび世界の経済社会の理論・歴史・実態について理解し、説明することができる。
  3. 今日のグローバル化と日本およびアジアや世界の経済社会が直面する具体的な課題に取り組む態度と能力がある。

学位授与に要求される能力を修得するために、国際経済学科は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 少人数教育の「ライフデザイン演習Ⅰ、Ⅱ」(1年次)、「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」(2年次)、「演習Ⅰ、Ⅱ」(3年次)、「産業・企業演習Ⅰ、Ⅱ」(4年次)を通じて、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、課題を主体的に設定し解決する態度と能力を養う。

  2. 選択必修科目の【経済学部入門科目】と【国際経済・基礎】および人文社会系の隣接分野の基礎科目の履修によって、国際経済の現実と関連づけて経済学および隣接分野の基礎的知識と理論を修得し、アジアと世界の経済社会を分析する能力を養う。

  3. 基礎的知識と理論を踏まえ、選択科目の【国際経済・応用】および【日本経済】、【経営】、【観光経営】、【法学】などの経済学部他学科および法学の関連科目を履修することによって、グローバル化とアジア経済・国際経済の多様で複雑な現実を把握し分析する能力を養う。

地域経済学科の3つのポリシー

地域経済学科は、経済学部の目的に則り、都市や農山漁村などの地域経済の実態を把握・分析し、各地域が抱える諸問題に世界的及び全国的な視野から取り組むことのできる人材の育成を目的とする。

地域経済学科は、都市や農山漁村などの地域経済の実態を把握・分析し、各地域が抱える諸問題に世界的及び全国的な視野から取り組むことのできる人材の育成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に対して学位を授与する。

  1. 経済学および隣接分野の基礎的理論を理解し、説明することができる。
  2. 各地域に共通する問題と各地域固有の問題の両方を理解し、説明することができる。
  3. 各地域が直面する具体的な課題に取り組む姿勢と能力を有する。

学位授与に要求される能力を修得するために、地域経済学科は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 「ライフデザイン演習Ⅰ、Ⅱ」(1年次)、「演習Ⅰ、Ⅱ」(2年次)、「演習III、IV」(3年次)、「演習V」(4年次)を通じて、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、課題を主体的に設定し解決する態度と能力とを身につける。

  2. 地域経済学科専門科目を「経済学系」、「地方自治・行政系」、「地域社会・産業系」に分け、1~2年次に配置する各系の「基礎科目群」として位置づける選択必修科目の履修によって、経済、法律・制度、地域社会・産業の各側面から各地域に共通する課題と各地域固有の課題とを理解する能力を身につける。

  3. 地域経済学科専門科目のうち、3~4年次に配置する各系の展開科目群やその他の選択科目の履修によって、地域の多様性を理解し、各個別地域の具体的課題に取り組む姿勢と能力を身につける。 

経営学科の3つのポリシー

経営学科は、経済学部の目的に則り、企業経営に関する理論と実践の総合的学習を通じて、ビジネスの場で生起する様々な問題に対応できる能力を有する人材を育成することを目的とする。

経営学科は、経済学部の目的に則り、企業経営に関する理論と実践の総合的学習を通じて、ビジネスの場で生起する様々な問題に対応できる能力を有する人材の育成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に対して学位を授与する。

  1. 企業経営に関する基礎的理論を理解し、説明できる。
  2. 企業経営の場で生起する実践的課題に対処できる専門的な知識・スキルと態度を有する。
  3. 企業経営に要求されるコミュニケーション力、リーダーシップ、倫理観を有する。

学位授与に要求される能力を修得するために、経営学科は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 「ライフデザイン演習」(1年次)、「基礎演習」(2年次)、「演習」(3年次)を必修科目とし、少人数教育を通じて、ディプロマ・ポリシーに沿った、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、問題解決能力を養う。

  2. 経済学部にとって必修度の高い選択必修の「学部入門科目」と、経営学科にとって必要な選択必修である「経営コース」、「企業と会計コース」、「スポーツ経営コース」の各基礎科目を履修することにより、基礎的経営理論を修得する。

  3. 経営学科専修科目である「経営」、「企業と会計」、「スポーツ経営」および「情報系」の各科目を選択履修することにより、企業経営の現実の諸問題を明らかにし、これに対処できる能力を涵養する。

  4. 関連科目の「経済」、「観光経営」、「法学」等の隣接諸分野の学習によって、広く現実の経済社会が直面している複雑な課題を認識し取り組める能力と態度を養う。

観光経営学科の3つのポリシー

観光経営学科は、経済学部の目的に則り、観光ホスピタリティ産業、並びに観光まちづくりを推進する地域のために、幅広い教養に加えて、経済学と経営学を基礎とする高度な専門知識と行動力を兼ね備えた経営人材の育成を目的とする。

観光経営学科は、観光ホスピタリティ産業並びに観光まちづくりを推進する地域のために、幅広い教養に加えて、経済学と経営学を基礎とする高度な専門知識と行動力を兼ね備えた経営人材の養成を目指している。以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修めた者に対して学位を授与する。

  1. 経済、経営、社会、法律、環境、文化等の観光に関わる基礎的知識を理解し、社会現象を説明することができる。
  2. 修得した知識等を活用し、観光に関する様々な課題を発見・解決する思考力を持つことができる。
  3. 将来に対する目標を持ち、主体的に行動することができる。

学位授与に要求される能力を修得するために、観光経営学科は、以下の方針でカリキュラムを編成する。

  1. 総合基礎科目(人文科学系、社会科学系、自然科学系)により、経済、社会、環境、文化等の観光に関わる基礎的知識を持つ人材を育てる。

  2. 専門教育科目(人に学ぶ科目、産業に学ぶ科目、地域に学ぶ科目等)により、観光に関する様々な課題を発見・解決する思考力を持つ人材を育てる。

  3. 共通選択科目(言語教養科目、自己啓発支援科目等)および実学を基礎に置く演習系科目により、観光に関わる教養を身につけ、将来に対する目標を持ち、主体的に行動できる人材を育てる。