経済学科
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経済学部 経済学科

実際の経済を題材に
経済の現場と理論をバランス良く学びます

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経済学科では、カリキュラムに幅広い選択肢を用意しています。自分が興味を持った分野から経済学に入り、関心ある分野の勉強を深めることで、創造力豊かな思考習慣と競争感覚を育成します。大学、実業界、官界出身の教授陣が現代日本の経済活動や実際の企業活動を題材とした実践的指導を行い、経済の現場と理論をバランス良く学んでいきます。

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アジア国際交流プログラム(TAEP)

アジア国際交流プログラム(TAEP)
経済学部では、日本とアジアの発展に貢献する人材の育成を目的に、帝京大学アジア交流プログラム(TAEP)を発足、2015年4月から活動をスタートしました。 現在、ホーチミン市外国語情報技術大学(ベトナム)、パンヤピワット経営学院(タイ)、ヤンゴン経済大学(ミャンマー)、ジェンデラル・スディルマン大学(インドネシア)、パニャサストラ大学(カンボジア)、アダムソン大学(フィリピン)、ラオス国立大学(ラオス)の各大学と協定を結び、留学生を受け入れるなど交流プログラムを進めています。また、アジア交流プログラムの科目は複数用意されており、講義はすべて英語で行われます。

カリキュラム

現実の経済が直面する複雑な課題に取り組む能力を養います

1、2、3年次で必修となる演習では、少人数教育を通じてプレゼンテーションやコミュニケーションの能力、問題解決能力を育成します。また、選択必修科目を中心に基礎的経済理論の修得を図りながら、選択科目で日本および世界各地域の経済の現実を分析し、さらに「経営」「観光経営」など隣接分野の学習によって、現実の経済が直面する複雑な課題に取り組む能力を養います。

シラバス

経済学科のシラバス

授業紹介

経済学科の授業は、選択の幅が広く、自分が興味を持った分野から経済学に入り、関心ある分野の勉強を深めることができます。授業を担当するのは大学、実業界、官界出身の多彩な教授陣。経済の理論や歴史を私たちの現在と関連づけながら考える、実践的な授業を行います。

日本経済入門
情報化・国際化などを背景に、日本経済はかつてない速さで変化しており、このため経済理論や分析手法を理解して、新聞・雑誌などの経済・予測記事を読み解き、変化する経済環境に柔軟に対応する能力が、すべての社会人に必須の資質になっています。たとえば、日本経済は停滞に陥り、極端な円高などで産業の空洞化などが懸念されるようになりました。そこで、政府はアベノミクスやその基本方針を引き継ぐ経済政策で日本経済の再生を図ろうとしましたが、同時にさまざまな「副作用」も指摘されています。本授業では基礎的なマクロ経済理論を用いて日本経済の足跡を検討し、「失われた20年」問題や日本経済再生の展望など、日本経済の現状と問題点についての理解を深めます。また、政策担当者やエコノミストとして豊富な実務経験を持つ教員の授業を通して、実践的な経済分析能力や経済学的に考える力、経済動向を読み解く力を身につけることをめざします。

社会福祉と経済
私たちは、自分や家族の病気やけが、障害、失業、貧困、介護など個人の努力だけでは対処できない多くのリスクを抱えて生きています。このようなリスクから私たちの生活を守るセーフティーネットの役割を果たしているのが社会保障です。本授業では、私たちの生活と密接にかかわる社会保障制度の仕組みについて学びます。皆さんが病気やけがをした時に必要な医療を受けることができる公的医療保険にはどのような種類があるのか、財源はどうなっているのかなど 、さまざまな制度について理解を深め、それらを比較することで社会の仕組みが見えてきます。つまり、身近な社会保障から社会全体の動きを知ることができるのです。また、社会保障の歴史や海外の社会保障制度についても学ぶ事により、より広い視野から日本の社会保障が抱える課題の解決策を考える力を身につけることをめざします。

ゲーム論
ゲーム論は、人間の経済活動や社会活動を単なるゲームと見なし、何かの法則性を突き止めようとする学問です。企業の販売競争、経営者と労働者の給料に関する契約、政府の政策、さらには恋人同士のデートもゲームとして分析します。分析の特徴は、プレーヤー間の「推理合戦」を描写することにあります。プレーヤーの頭の中の考えを暴き出し行動を読むわけです。とりわけゲーム論は、就活に役立つでしょう。就活をゲームと見立てた場合、応募者も人事も相手の求めるものを推理し、自分が有利になる行動を選ばねばなりません。ゲーム論を勉強することは、きっと、人事の人の手の内を推理し、見抜くことに役立つでしょう。

現代日本経済史
本授業では、第2次世界大戦後の経済復興から高度経済成長を扱います。授業では最初に、「敗戦時の日本経済は決して焼け野原=何もない状態ではなかった」という一般の常識をくつがえす話をした後で、当時、日本経済が抱えていた問題点は何か、戦後の経済政策はその問題をどうやって解決したのか、という風に進みます。高度経済成長の項では、1950年代に戦前水準を回復した日本経済がなぜ高度経済成長を必要とし、それをどのように達成したのか、その中で日本の社会はどのように変わっていったのかがテーマになります。高度経済成長は日本人が光り輝いて前進した時代でした。しかし、目を見張るような経済成長を達成した反面、光から取り残された部分に大きな矛盾も作り出してしまいました。その矛盾が何であり、それが現代の日本経済にどんな影を落としているのかも理解してもらいます。「現代日本経済史」の授業内容は現代の日本経済に直接つながるものです。

成績評価と単位認定

成績評価

GPA制度について

GPA(Grade Point Average)制度の導入の趣旨は、1. キャンパスとして統一した基準を作成すること、2. 公平性に優れた基準であること、3. 国際的に通用する基準であることとし、学修の成果をGPAという客観的な数値で評価するものです。またこの制度は、欧米の大学で採用されている成績評価制度に概ね準拠しており、海外留学、海外の大学院進学、外資系企業への就職などの際に学力を証明する指標として、海外でも通用する成績評価制度となっています。

成績などの表示および成績評価基準

区分 評価 GPA 成績評価基準 評価内容 英文内容
合格 S 4.0 90点以上 特に優れた成績を表します Excellent
A 3.0 80点台 優れた成績を表します Good
B 2.0 70点台 妥当と認められる成績を表します Satisfactory
C 1.0 60点台 合格と認められる最低限の成績を表します Pass
不合格 D 0.0 60点未満 合格と認められる最低限の成績に達していないことを表します。また、授業等の出席日数不足および当該授業における試験の未受験等も含みます Failure
対象外 N - - 編入や留学等により他大学等で修得した科目を本学の単位として認定したことを表します(単位認定科目) Credits Transferred

GPAの算出方法

GPAの算出方法

単位認定

  1. 履修登録をします。ポータルサイトを利用しWeb上で履修登録を行い、履修確認もしっかり行います。前期・後期、それぞれに行う必要があります。
  2. 授業に出席します。授業は前期・後期ともに15回です。
    通常、2単位の授業科目は、毎回の授業(90分)出席に加え、予習・復習の学習時間(各2時間程度)をもって構成されています。単位を修得するためには、すべて(初回から15回目まで)の授業出席は当然のことながら、予習・復習により理解を深める必要があります。
  3. 科目によって試験を受けることや、レポートを提出することがあります。(評価方法は担当教員によって異なります)
  4. S・A・B・Cの評価がついた場合は、合格となり、単位を修得したことになります。なお、D評価の場合は不合格となり、単位を修得できていないということになります。必修科目でD評価となると、翌年度以降再履修しなければなりません。
    また、単位を修得した科目は、再度履修することはできません。
  5. 学業成績について
    • 学業成績は、学期末の試験(筆記試験・口述試験・実技試験またはレポート)によってこれを評価しますが、授業科目によっては、教室における授業時間中の小テスト・レポート・平素の出席・学修状況等を平常点として加味して評価する場合や、平常点だけで評価する場合もあります。
    • 学業成績は成績表に評価のみ記載して交付します。
    • 1度合格した科目については取り消すことや、再履修することはできません。
    • 成績表はセメスター毎にポータルサイトにて発表します。
    • 成績発表後、試験を受験(レポート提出)したにもかかわらず評価がないなど、成績について質問がある場合には、次のセメスターのはじめに(原則1週目の授業まで)、登校して教員に直接問い合わせてください。教員が退職して問い合わせができない時は教務グループ窓口にその旨を申し出てください。

卒業に必要な最低単位数 (2022年度入学生)

科目の種類 必修・選択の別 所要単位数
総合基礎科目(※2) 選択 12(※1)
英語科目 現代英語Ⅰ・Ⅱ 必修 各1単位 4
実用英語Ⅰ・Ⅱ
専門科目 専門教育科目(※2) 必修 12 74

選択必修(※3)

展開・総合科目 4
経済学部入門科目 16
基礎科目 20
選択 22
共通選択科目
  • 専門教育科目74単位の超過単位
  • 言語教養科目
  • 自己啓発支援科目
  • オープン科目
  • 総合基礎科目の超過単位
選択 34
合計 124
  • ※1総合基礎科目の修得単位が12単位を超えた場合は、超過修得単位のうち8単位までは共通選択科目として認定されます。
  • ※2教職・学芸員各課程科目の単位については、専門教育科目または総合基礎科目の単位に含まれるものがあります。
  • ※3選択必修科目の超過修得単位は選択科目の単位に算入されます。