帝京大学では、職員が安心して仕事に取り組めるよう、充実した福利厚生制度を用意しています。 社会保険、各種休暇、各種手当、育児・介護休業ならびに育児・介護に関する短時間勤務制度まで確立されています。このほかにも、財形貯蓄制度、公的年金を補完する積立共済年金、保険料が団体割引となる各種保険制度、人間ドック受診費用の補助などを完備しています。
有給休暇 | 入職日より年間20日の有給休暇を取得できます。取得できなかった休暇は、毎年度20日を上限として翌年度に繰り越しが可能です。 |
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特別有給休暇 | 結婚休暇5日間、忌引き休暇(続柄に応じ10日間~1日)などが取得できます。 |
各種社会保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険を完備しています。 |
住宅手当 | 毎月28,000円を支給。 ※借家・借室を本人名義で契約の場合。 ※年齢・勤続年数などの支給要件あり。(入職5年以内かつ30歳まで) |
通勤手当 | 6カ月単位(定期券額)を支給。 |
産前産後休業 | 出産予定日の直前6週間および産後8週間の休暇を取得できます。 |
育児休業 | 原則として、子どもが満1歳になるまで取得できます。 |
介護休業 | 家族の介護を必要とする者1人につき通算100日まで取得できます。 |
時短勤務 | 養育する子どもが3歳になるまで時短勤務が可能です。(例:9:00~16:00) 育児休業と併用はできません。このほか、介護のための時短勤務制度もあります。 |
保養施設 | 会員制福利厚生サービスにより、全国の宿泊施設やリゾート施設、スポーツ施設などが特別料金で利用できます。 |
本学職員の育児休業取得希望者の取得率は毎年100%!産前産後休業から続けて取得する職員がほとんどです。復帰後は時短勤務もできるので、妊娠・出産後も女性が変わらず働くことができる環境です。また、男性も育児休業を取得することができ、子育てに積極的に参加することができます。
帝京大学では人材育成に力を入れ、切れ目のない研修体系を構築しています。入職前の内定者研修からはじまり、入職後の新人研修、階層別研修として若手・中堅職員研修、役職者研修、そして目的別研修といった職務に応じた実務研修を採り入れ、日々の業務に生かせる手厚い研修体系をとっています。
また、教育理念でもある「自分流」をベースとし、自律した人材の育成をめざすとともに、多様な視点で大学の将来を見据え、より一層充実した研修を行います。