冲永寛子副学長がハーバード大学で行われたシンポジウムで基調講演を行いました

2017年10月10日

2017年9月15日(金)、帝京大学副学長 冲永寛子が、ハーバード大学(アメリカ・ボストン)で行われた「The Advancing Women in Public Health & Medicineシンポジウム」(主催:ハーバード大学公衆衛生学大学院、後援:帝京ハーバードプログラム)にて基調講演を行いました。

本基調講演は、昨年ハーバード大学の客員教授に任命された冲永寛子副学長にとって、初めての同大学での講義も兼ねたものとなりました。

当日は、まず、帝京大学客員教授でもあるハーバード大学教授 イチロウ・カワチ氏の開会のあいさつの後、帝京大学学長 冲永佳史が1993年以来の帝京ハーバードプログラムの歩みを報告しました。これに続いた冲永寛子副学長の講演では、日本の現状である超高齢社会と低出生率による労働力の減少で女性の社会参加が喫緊の課題である一方で、女性の社会進出が進まず特に管理職における女性の割合が低いことを提起しました。また、日本の男女の格差は世界でもかなり低いレベルにあることを示した後、日本ではいまだに共働き家庭においても女性が主に家事を行うという規範が強く残り、そのため、女性の就業は補完的な役割しか果たせず、就業率も育児期に減少するM字型になっていることを報告しました。こうした状況を変えていくために、本学で2013年以来取り組んでいる帝京大学女性医師・研究者支援センターの活動が紹介され、具体的には事業所内保育所、女性研究者を支える研究助手の配置、相互補助とメンター制度、男女雇用均等化のためのチェックリストの作成などを説明し、そうした活動の成果の実証として、本学では女性研究者の比率が増加してきていることを示し、冲永副学長は講演をまとめました。

続いて、ハーバード大学公衆衛生大学院教授 Office of Diversity and Inclusion,Meredith Rosenthal氏は、米国の公衆衛生領域では、今後の教授候補になりうる女性の学生やポスドクが多数を占めているため、改善の兆しであるとはいえ女性の教授が少ない現状を述べました。

この後、日米何人かの研究者からの報告がありましたが、本学から参加した公衆衛生大学院准教授 井上まり子は「女性の社会参加における公衆衛生の役割」について報告し、帝京大学女性医師・研究者センター前室長・客員教授 野村恭子は、「本学同窓会が行った全国の女性医師の状況の調査結果」を報告しました。本学における男女雇用均等の取り組みは、女性医師・研究者支援センターとそのセンター長でもある冲永寛子副学長のリーダーシップの下、少しずつ前進しています。たとえば、センター開設当初に講師であった野村前室長が医学部准教授を経て、今夏から秋田大学医学部の教授になったというキャリアステップがひとつの実証事例です。

会場となったJoseph B. Martin Conference Centerはハーバード大学医学キャンパスの中心にあり、約200人収容できる会場に立ち見も出るほどの満員の聴衆を得て行われました。シンポジウム冒頭に冲永学長が挨拶で述べたように、日米、そして帝京大学とハーバード大学における女性のさらなる活躍のための重要な一歩となりました。

 

 

当日の様子1

当日の様子2

当日の様子3

当日の様子4

当日の様子5

当日の様子6

当日の様子7

当日の様子8